执笔者プロフィール

国领 二郎(こくりょう じろう)
その他 : 前常任理事[情報基盤担当]
国领 二郎(こくりょう じろう)
その他 : 前常任理事[情報基盤担当]
2021/06/17
2020年2月、新型コロナウイルス感染症(以后コロナ)がただならぬ影响を与えそうだという认识を持って以来、どんな局面でも学生の学びを途絶えさせないことを目标に取り组みを进めてきた。
3月に2020年春学期当初、授業や新学期ガイダンスの全面オンライン化が決まった際には、それを支えるためのコミュニケーション基盤を用意することが喫緊の課題となった。コロナ以前に用意されていたオンライン教育に利用可能な環境として、(1)従来型授業支援システム(LMS)、(2)全学生教職員3万6千人あまりに配布済みのweb会議システムのWebexアカウント、(3)共通認証基盤keio.jp とそれを活用した所属別告知サイト、(4)G-suite によるメールやファイル共有機能、(5)Boxによるファイル共有機能などがあり、これに加えて強い要望があった(6)Zoomアカウントの教職員への緊急配布(約1万アカウント)を行い、それらの組み合わせで春学期を迎えることになった。
3月半ばに早々にリアルタイム型オンライン教育を打ち出し、準备を开始した学部?研究科もあったが、全塾的には3月末段阶で、社会的、学内的にシステムが过负荷で不安定になることを想定して、オンデマンド型の授业の提供を保障する方针が决定され、教员?学生向けマニュアルの作成や、オンラインヘルプサイトの构筑、研修会の开催などが、全塾的に各キャンパスで行われた。
4月头には紧急事态宣言が発出されキャンパス闭锁が行われることとなり、事务部门におけるテレワーク环境の整备を急ぎ実施した。従来から存在した痴笔狈设备の増强に加え、整备途上だったワークフローシステムの稼働や、リモートデスクトップシステムアカウント400アカウントの导入などが実施された。职员のための在宅勤务の実施要领の制定やパソコン贷し出しなども実施された。
学生侧の环境整备にも目を配る必要があり、その経済负担の軽减のため、「オンライン授业受讲开始支援补助制度」として、1885人の学生に対し、一人あたり上限1万5千円の补助を実施した(后に非常勤讲师に対する补助も行った)。また、5月末に第1回目の紧急事态宣言が明けてからは、学内にオンライン教育を受けられるパソコン室などを用意して、自宅や寮などでの受讲に不便を感じている学生の支援を行った。
その后、一部の学部?研究科以外は春学期いっぱいオンライン授业が主体となることが决まったところで、システムへの要望が一段と高まっていった。特に要望が大きかったのが、授业支援システムの机能改善である。ファイル格纳容量の不足や、オンラインによるテストの実施机能の使いにくさなどが指摘され、対応を行った。重要システムの稼働中の改修で薄氷を踏む思いだった。
春学期を乗り切る目途が见えた7月には秋に向けた検讨が本格化した。アンケート调査などにより、オンライン教育の有効性については自信を深めていた一方で、学生の心理的负担が大きくなっていることは明らかで、何とか対面授业を含めたキャンパスライフを復活させたかった。ただし、ソーシャルディスタンスや、留学生などで、来日できない学生への配虑も必要だった。そこで対面授业をやりながら同时にオンライン授业化もする、いわゆるハイフレックス型ハイブリッド教育を想定した。この実现のためには滨颁罢机器だけでなく、教室の础痴装置なども整备する必要があった。具体的には叁田87教室、日吉70教室、矢上27教室/会议室、厂贵颁17教室、芝共立2教室などに常设机器の设置?オンライン授业対応等を行ったほか、信浓町を含めた各キャンパスで贷出用の机材の充実を行いキャンパス内のどこでも机动的にオンライン教育を実施可能とした。また、キャンパス内での远隔授业参加による奥颈-贵颈负荷増大を想定し、叁田で33、日吉で48、矢上で6、芝共立で3のアクセスポイントの増设を行った。前年に塾内バックボーンネットワークを10ギガビット対応に全面アップグレードしていたのは幸いだった。
LMSの刷新(Canvas システムの導入)も大きい取り組みだった。オンライン教育のためには授業支援システムが不可欠で、その機能充実への要望が多く寄せられた。従来のシステムは良くできたシステムだったものの古く、機能アップにも限界があり、安定運用面でも不安があった。そこで思い切って突貫工事で新しいシステムを入れ、秋学期から試験運用し2021年から本格運用している。
システム依存の度合いが高まるにつれて重要性が高まったのがサイバーセキュリティで、攻撃をしかける侧の活动も活発になっていった。痛恨だったのは、一部システムに攻撃者の侵入を许し、藤沢の学部?研究科が使っていた尝惭厂内から个人情报が流出してしまったことである。他学部などへの被害拡大を防ぐためにシステムを停止したが、秋学期授业开始直前だったため、授业开始を1週间延期せざるをえなくなってしまった。このため、かねてから準备していたサイバーセキュリティの组织と権限规程整备を急ぎ、11月に専门部署「情报セキュリティインシデント対応チーム(颁厂滨搁罢)」を立ち上げ、先行して导入済みの各种防御システムの运用を含め担当してもらった。
以上、主要な取り組みに絞って紹介したが、他にも就職活動中の学生や卒业生向けの証明書コンビニ発行サービスなど、数多くの取り組みがあった。
最後にコロナ対応に走り回る中でも中長期的な視点を持つことに心がけたことを強調したい。教育?研究の世界では今デジタルを軸に(1)国際連携プログラム、(2)個々の生徒?学生?卒业生にカスタマイズした生涯教育、(3)多様な有為人材を確保するための働き方改革などが急進展している。その中で、LMSは、個々の学生?生徒の学修履歴をデータ化して最適な教育を提供するための核となる仕組みとなる。また、医学等の理系だけでなく人文系でも進むデータサイエンス化に対してのデータ研究基盤整備の検討も進めた。さらに、ワークフローシステムは電子決裁による効率化だけでなく、組織運営状況のデータによる分析を可能としつつある。コロナという禍を未来へのバネにすることで打ち克ちたい。
※所属?职名等は本誌発刊当时のものです。