春雨直播app

1997/01/01

『塾』1997年 No.202 掲載

今でこそ、文系?理系両分野のさまざまな学术研究をカバーするスケールの大きな「総合大学院」として国内はもとより、広く世界にその名を知られている本塾大学大学院———
だが、今日に至る発展の歴史は、决して平坦な道のりばかりではなかった。
本塾の最高学府がどのような过程を経てきたのか、改めてここで振り返ってみたい。

福泽先生が逝去された翌年、明治35年の末顷から、本塾に大学院设置を求める気运が高まってきた。それまでは、どちらかといえば実社会で活跃する人材を多く世に送り出してきた义塾内に、大学とは様々な人材を社会に供给する教育机関であり、学者もまた养成すべきであるとの声が出始め、学生侧からも几度となく要望が提出された。当时、学生の出していた雑誌の社説「所谓学者のオーヴァー?プロダクションとは何ぞや」「学制改革论」から、当时の学生たちの大学院设置に対する热意を知ることができる。こうした気运のなか、明治36年の评议员会では保留に终わったものの、明治39年の第7期第4回评议员会で再び大学院设置が议题にのぼり、ついに可决された。当时の鎌田塾长は「研究心を発掘すべし」（『庆应义塾学报』第101号?现在の『叁田评论』）の中で、この大学院设置が福泽先生の遗志を継ぐものであり、官立学校に见られる弊风を廃して自由研究の気风を养成し、一意専心に学问研究に贡献する人物および豊富な知识と十分な素养を社会で生かせる人物を育成しなければならぬとその趣旨と理想を述べている。

顺风満帆に见えた最高学府の教育体制も、第二次世界大戦下の文教政策のもとでは、修业年限が短缩がされるなど大きく后退した。昭和18年、政府は戦力増强に直接関係した研究に力を入れるため「大学院又は研究科の特别研究生」制度を施行。しかし、この制度は最初、官立大学に限る趣旨であったため、当时の小泉塾长は文部省にあてて「大学院问题所见」を提出。その中で、官私の差别は决して大学院の整备拡充にはつながらず、かえって学术の进歩を遅らせることになると诉えた。この所见は、大学院本来の姿を説くとともに、官学偏重主义に対して私学の立场を堂々と述べたものとして、今もなお高く评価されている。同年の「大学院问题に関する协议会」では、各官立大の総长?学长および庆早の塾长?総长が出席して意见を交换、私学では义塾と早稲田の2大学に新しい大学院が认められることとなった。

戦后は新しい政治体制のもとで大学院に対するさまざまな规制が缓和され、昭和24年には、大学设置审议会が「大学院设置审査基準要项」を制定した。この基準にもとづいて本塾では、第17期第45回评议员会で大学院设置の件を可决、翌昭和26年に新制大学院が発足した。発足当时の研究科は、文学研究科、経済学研究科、法学研究科、社会学研究科、工学研究科の5つであった。

创设以来、今日に至るまで本塾大学大学院は、私学系大学院のリーダーとして日本の学术研究?大学院教育に大きな役割を果たしてきた。新制大学院になってからも、より充実した教育?研究环境の整备をめざして研究科?専攻?课程の増设?改组を実施して大学院全体の活性化に努め、今では9研究科?39専攻を拥する、わが国有数の総合大学院にまで成长している。

さらに、ここ数年来は长期的展望のもとで大学院の高度化?多様化を目标とした组织改革が推进中であり、现段阶では経済学研究科（平成9年）、理工学研究科（平成12年）の改组が决定、本塾大学大学院は21世纪の新しい最高学府像の実现に向けて大きく変わろうとしている。