2022/05/16
庆应义塾大学医学部
庆应义塾大学医学部医療政策?管理学教室のガズナヴィサイラス研究員、野村周平特任准教授らの研究チームは、日本全国および地域別の人口動態統計を用いて、コロナ禍とそれ以前における結婚数?離婚数?出生数の推移を分析しました（2017年1月?2021年5月まで）。
过去5年分のデータに基づき、パンデミックが発生しなかった场合の结婚数?离婚数?出生数を予测しました。実际の报告と比较した结果、一度目の紧急事态宣言中（2020年4?5月）に、结婚数と离婚数に减少が认められました。
加えて、2020年12月?2021年2月には出生数の减少が认めらました。この时期は一度目の紧急事态宣言の8?10ヶ月后にあたり、その顷に妊娠を控えていたカップルが多かったと推测されます。一方で、结婚数?离婚数?出生数いずれにおいてもコロナ祸での増加は认められませんでした。
コロナ祸によって将来あるいは漠然とした不安や経済的な悩みが生じ、结婚や离婚を延期?中止し、またパンデミックに直面してカップルが妊娠の意思を変化させた可能性が伺えます。
本研究成果は、2022年5月15日（英国時間）に、国際学術雑誌『BMJ Global Health』に掲載されました。
プレスリリース全文は、以下をご覧下さい。