2024/04/03
大阪大学
庆应义塾大学
大阪大学感染症総合教育研究拠点の村上 道夫教授と庆应义塾大学医学部医療政策?管理学教室の野村 周平特任准教授（（兼）東京大学大学院医学系研究科特任助教、（兼）東京財団政策研究所主席研究員（論文発表時））らの研究グループは、「損失幸福余命」という尺度を用いて、日本の環境中発がん性化学物質と心理的苦痛のリスクの大きさを比較しました。
损失幸福余命とは、幸福余命（幸福な気分で过ごす余命の长さ）の一人あたりの平均的な短缩时间を指し、リスク事象に伴う幸福度の低下と死亡率の増加の両者を组み合わせて计算されるもので、质の异なる多様なリスク事象の大きさを比较することができます。本研究によって、初めて発がん性化学物质の损失幸福余命が算出されました。
その结果、ラドン、ヒ素、2012年の大気中微小粒子状物质（笔惭2.5）、2020年の笔惭2.5、心理的苦痛の损失幸福余命は、それぞれ、顺に0.0064年、0.0026年、0.011年、0.00086年、0.97年と算出されました。幸福余命に対するこれらの発がん性化学物质がもたらした损失の寄与率はいずれも10万分の1を超过し、これらのリスクの低减は环境政策上重要であると考えられました。
本研究では、损失幸福余命を用いることで、环境中発がん性化学物质や心理的苦痛など、质の异なるリスクの比较が可能であることが确认されました。この知见は、人々が幸福に长生きする社会を目指す政策の判断材料として活用できます。
本研究成果は、オランダ科学誌「Environmental Research」に、2024年3月8日（金）に公開されました。
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